「雑感」カテゴリーアーカイブ

奇策

公明党が自民党と別れて総理が誰になるかわからなくなってきた。

総理大臣の指名は、WiKiによると内閣総理大臣指名選挙は;

##############
内閣総理大臣指名選挙の手続は、国会法、議院規則、先例に基づいて、以下の通り行っている:

衆議院、参議院双方別々に記名投票を行い、各院一名の指名者を決める(過半数の票を得た議員がその院の指名者になる。そのような議員がいなければ、上位2人による決選投票でその院の指名者を決める)。
両院の指名者が一致していれば、その人物を内閣総理大臣に指名する。
一致してなければ、両院協議会を開く。
両院協議会で両院の意見が一致するか、もしくは出席協議委員の3分の2以上の多数を得た被指名者がでたらその人物を内閣総理大臣に指名する。
そうならなかった場合は、衆議院の優越により衆議院の指名者が内閣総理大臣になる。

以上のように、事実上、衆議院議決で過半数を得た候補が内閣総理大臣に指名される。
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ということなので、 実質、衆議院議決で決まる。最初の投票では各政党は自らの党首に投票するから一発では決まらない。上位2名の多数決になるので、上位2名に誰がなるかということで、高市早苗はその一人になるのは決定的で、もう一人を、野党がどうするかになるわけだ。公明は自党の党首斎藤鉄夫に投票、立憲民主は野田佳彦に投票しないで国民民主の玉木雄一郎にしようとか言っている。立憲民主がどうするかで上位2名のもう一方が決まる。

①玉木が立憲民主の申し出を断って、玉木は自民と連立しないと言っているが、裏で自民と企んで、玉木を総理にするとして最初の選挙でも自民が高市にではなく玉木を選び、過半数にならなくても2回目は2名の多数決だから玉木が選ばれるとすると、自民と国民民主の連立ができるというのはどうだろ?自民党総裁が総理にならない2回目の例になる。
玉木は、ガソリン税と課税最低所得以外に自民と対立していないから、自民等が国民民主の要求を飲むわけだ。
しかし、国民民主を支える連合が連立に反対なのが問題である。玉木が総理になりたいから連合を切るということになる。内閣のメンバーの殆どは自民で総理だけ非自民ということになる。

②立憲民主が国民民主の玉木をかついで維新とともに玉木を総理大臣にする案は国民民主は玉木が立憲と組めないといっているから、そして維新は立憲と国民民主がつるまないと合流しないというから、野党3党がまとまるのはむずかしい。

③あとは野党がそれぞれどこともつるむことができないので、自民が1回目、2回目ともに高市を氏名して高市早苗が総理になる。

④野党がつるむのに失敗したので1回目は高市と野田が上位1名となり、野党3党が急遽つるんで、2回目に多数となるのは野田佳彦になる、野田佳彦の2次政権だ。

⑤さらなる奇策で、石破茂総理が内閣総辞職しないので、総理指名選挙がおこなわれず、自民・公明の内閣が維持され、自民と野党がどうつるむのかが決まるまで石破総理が政権を担当するというのがある。だれも石破総理不信任を持ち出さないわけだ。不信任案がでても自民が反対するから成立しない。時間稼ぎである。

⑥国民民主の玉木は公明党が自民党から離脱したから国民が自公連立政権に加わって過半数がとれるという前提がなくなったから自民とつるまないと言っているが、ガソリン減税と所得税課税ラインを178万円に上げることを飲ませて、2回目の投票で高市に投票するという密約をする。しかし連立をしないで連合の支持を失わないようにする。しかし、これは野党がまとまらないと、自民が国民民主をとりこまなくても多数決で高市になるから、ありえない。

どうなるでしょね?

会派名会派略称所属議員
自由民主党・無所属の会自民196
立憲民主党・無所属立憲148
日本維新の会維新35
国民民主党・無所属クラブ国民27
公明党公明24
れいわ新選組れ新9
日本共産党共産8
有志・改革の会有志7
参政党参政3
減税保守こどもこども2
無所属6
465

追記:2025.10.15   ⑦国民民主が自民にガソリン税と最低課税額(年収の壁)を上げることと、団体政治献金の受け皿を絞る(公明党の案)を認めさせ、国民民主は高市に投票し決選投票を回避する(その他から票をもらって)ということになる。あるいは決選投票になっても棄権して立憲とはつるまないとすれば、自民が多数になるから高市総理になる。自民は献金の受け皿がなくなるのという地方の組織からのクレームを内部でどうやって解消できるかで決まる。ガソリン税と年収の壁はクリアできるだろうが、献金受け皿が少なくなるのを説得できるかどうかできまる。国民民主は連合との了解がどこまで得られるかが問題になる。

⑧自民党は野党がつるまないようにすれば高市総理になるから国民民主と、維新に野党一本化にならないように国民民主と維新の要求を認めればいい。連立を前提とすることなくともかく高市総理を作るわけだ。その後は、また考える。

追記 2025.10.15. 17:00

立憲民主は、国民民主の安保や原発について現実的になれという要求に対し内部の社会党時代の左派を野田が説得できないので、立憲民主と国民民主の連合は潰れる。したがって2党がつるんだらという維新がこの2党に合流することはない。結局野党は統一できないので、総理指名選挙の2回目で高市が多数となって総理が高市に決まる。野田が玉木の要求を受け入れると立憲民主は分裂、衰退になっちゃうだろう。

したがってガソリン暫定税は維持(自民党は廃止といったがいつからかは言わない)、年収の壁も変化なし。

追記 2025.10.16 朝

維新が自民とつるむのが確定的になって、野党連合は消滅、国民民主も立憲民主もその思いは達成できない。国民民主と公明は通ずるものがあるからまとまる可能性があるが、やはり立憲民主が党内の憲法擁護安保反対という社会党以来の左派を切ることができないから、国民民主とつるむことができないだろう。自民が大阪副首都構想を飲む可能性は高い。まだこの構想は具体性がないから、実行するには時間がかかる。だから自民は維新に大阪副首都構想を推進すると言って何もしないということにすれば、今回の政局は乗り切れるからね。維新は年収の壁を大きな問題にしていないから、変更されることはない。ガソリン暫定税廃止は実現されるかもしれないが、維新の強い要求ではなさそう。

追記 2025.10.19 朝

維新が12項目を自民に突きつけ、自民が承認するということで連立?連携?することがほぼ確実。そのうち議員定数1割削減を自民が飲むというけれど、高市総裁任期中に実施するというけど、自民が実行するわけがなく反故にされるだろう。安倍も定数削減10名という約束をしたけれど実行しなかった。消費税2年間0%も実行しないだろう。企業献金の透明化は抽象的で具体的な提案でないから形だけ、他の9項目も要求が抽象的で実施したと言えば逃げられる。ということで、維新の要求は実行されず、維新が自民に吸収されておしまい。

結局、政治改革とか維新が言うけれど、実行されず、改革できない原因は結果として維新の吉村のせいということになりそ。

[Spam]

ん、日曜日午後だが

・ヨドバシドットコムご利用確認のお願い
・日本郵政株式会社からのお知らせ お客様のアカウント情報に問題があります。
・JALマイレージバンク マイル有効期限のお知らせ
・日本郵政株式会社からのお知らせ  お客様のアカウント情報に問題があります。
・スマートEX会員 様  不正利用の可能性がある取引を検出した
・【重要】電気料金のお支払いについて  お客様に対して未払いの電気料金に関する通知
・Apple アカウントセキュリティセンター Apple ID 情報のご確認が必要です
・Amazon注文に関する重要なお知らせ 注​文​に​関​す​る​重​要​な​ご​案​内
・【重要】電気料金のお支払いについて お客様に対して未払いの電気料金に関する通知
・ANAマイレージバンクからのお知らせ 2025-10-12までに有効期限を迎えるマイルがございます。
・社内通知:重要なお知らせ  2025-10-12 をもちまして、システムセキュリティの更新
・【重要なお知らせ】セゾンカード本人認証の更新が必要です
・Trip.com 会員特典更新のお知らせ 現在、9800 Trip Coins(約14600円相当) を保有しています。
・ファミリーマート ご愛顧感謝キャンペーン  特別キャンペーンを実施いたします。

これだけの詐欺メールが来た。多いな。[Spam]が件名の頭に入っているけどね。日曜日をねらっているのだろうか?

メール内にある ボタンの URL は https://www.tvfxolyybm………………page=xsaB というメチャクチャなリンク先だ。

しかし、缶詰メーカーのSPAMはspamといわれてなんとも無いのだろうか?SPAMの缶詰、昔は沖縄でしか売ってなかったんだけど、最近は近所のスーパーにもあるね。

自由民主党総裁の選挙方式

自由民主党(自民)総裁の選挙がどうやって行われるかよくわからないのでまとめてみました。まちがえていたら教えてください。

衆議院と参議院の自民党議員の総数は2025年7月現在衆議院議員196名、参議院議員101名の計297名です。議員票が297票あるということです.

これと同じ数が党員票となり、総数が594票となります(党友には投票権はありません)。

2025年7月現在の自由民主党党員=選挙人数は令和6年 総裁選挙 党員投票結果によると1,055,839人です。
北海道は38,758人、青森県12,115人、 … 沖縄県9,466人となってます。この都道府県別選挙人の割合で297票を各都道府県に割り当ます。
北海道は 297*38758/1055839=10.90…=11名、青森県3名、 … 沖縄県3名(小数点以下を四捨五入としましたが実際はどうなのかわかりません。四捨五入だと総数が ± 1ずれちゃうことが出てくる場合がありますが、そのときどうするのかはわかりません)ということになります。

北海道では、高市 早苗7,651、小林 鷹之1,766 、林 芳正1,842、小泉進次郎3,555、茂木 敏充1,183 というのが得票数だったとします。投票率は60~80%くらいですかね。前回は鳥取県が80%を超えていますがこれは石破候補だったからでしょう。沖縄県は50%台で最低でした。

これをドント方式で配分すると、北海道は11名ですかから上から11件をカウントすることになります;
 

候補者 高市 早苗 小林 鷹之 林 芳正 小泉進次郎 茂木 敏充
得票数 7,651 1,766 1,842 3,555 1,183
割る1 7651 1766 1842 3555 1183
割る2 3826 883 921 1778 592
割る3 2550 589 614 1185 394
割る4 1913 442 461 889 296
割る5 1530 353 368 711 237
割る6 1275 294 307 593 197
割る7 1093 252 263 508 169
獲得票数 6 1 1 3 0
①〜⑪は順位

結果は、高市 早苗 6票、小林 鷹之 1票 、林 芳正 1、票、小泉進次郎 3票、茂木 敏充 0票 となります。この47都道府県の各候補者の合計を算出して党員297票の配分が決まります。この票数と国会議員による297票の得票数を合計し、過半数の297票を超えていたら、総裁が決まります。

もし過半数を超えた者がいなければ、上位2名の決戦投票になり、国会議員297名と各都道府県の47票の344票の投票で多い方が総裁になります。都道府県の47票は決選投票で残った二人についてその支部でより多くの投票数があった方に、上記の北海道例では高市 早苗に自動的に決まります。

党員の投票締め切りは、選挙日の1週間前、各支部で決まった方法(郵送が多い?らしい)で行われます。国会議員は当日の投票となります。国会議員の不在者投票の可否はわかりません。

党員票が米国大統領選挙のように選挙区ごとの総取りとなると、2極化が際立つことになるのですがドント方式だと、少数得票者が生き残ることになります。

ドント方式と似た方法にサン=ラグ方式というのがあって、これは1, 3, 5, …と奇数で割るものです。こちらのほうがより少数得票者を優遇することになるようです。

比較すると;
ドント方式:割る数が1,2,3,…なので、大政党の「最初の数議席」が取りやすくなる → 大政党に有利。

サン=ラグ方式:割る数が1,3,5,…なので最初から大きめに割る → 小政党にも議席が行きやすい。

単純比例:理論上は公平だが、実際には議席数が整数なので「端数の処理」が問題になる。
ということのようです。

参政党

参政党から前回国会議員になりそこねた武田邦彦氏が追い出され、今回の参院選挙で参政党が躍進したのだから、武田邦彦氏ももう少し我慢していれば国会議員になれたのにね。

自民・公明が衆院・参院で過半数を取れなかったので、野党のどこがが決定権を持つような場面がでてくるわけです。最悪のシナリオは、石破総理が辞任して高市早苗が総理になって参政党と連立するというものですな。

もはや外国人労働者がいないと日本の経済は回らなくなっている現状で、尊王攘夷みたいなのが力を握ったら、日本の経済はますます悪化する。物は作れないし、介護もできない、アマゾンに発注しても配達が1週間もかかるなんてことに成っちゃうぞ。

大阪のさやとかいう参政党の新人議員は日本は核武装すべきなんだそうです。こんな右端を若者が指示するというのはかなりやばいのではないでしょうか?徴兵制を支持するというのに若者はいいのかね?日本人ファーストがトランプのアメリカ・ファーストとどうやって共存するのだろうか?

マイナンバーカードの更新とウオレットへの登録

10年経過したのでマイナンバーカードの更新となった。

[ 追記 ] 2026年7月1日 ウオレットに登録できるようになりました。

更新の案内がきて、スマホから予約して役所で更新。
予約はスマホからの案内しかなく、Qコードしかない。パソコンの方が楽なんですけどね。しかし顔写真を送らないといけないからスマホからしか現実にはできない。

予約できて案内がきて、運転免許書を持って来いとかあったけど、係の人が本人の顔と届けてあった写真を比べてOKだった。通知書となんとかカードを持って来いとあったが、そのカードは最初のカードの発行のときに発行されたもの、つまり10年前ので、使い道がないカードだから捨てちゃっている。なくてもいい。不必要なら持って来いと書くなよな。マイナカードの暗証番号とパスワードが必用… ではない。新たに設定するからだ。でも前と同じにしたいでしょ?だけど案内には暗証番号とパスワードがわかるようにしてから来いとは書いてない。新たに作成することにした。

カードができて、昨日あたりから、iPhoneのウオレットに登録できると、ネットのニュースがあったから、マイナポータルをアップデードして言われる通り実施したわけだ。で、無事ウオレットにカードは登録できたかのようになったのだが、カードを開くと、アクティベートに失敗したというメッセージだ。3️回繰り返したよ。でネットで検索したらマイナンバーカードを更新したらウオレットに登録できないということのようだ。総務省の仕事とはこんなもんなんですな。

5月、6月に更新した場合はウオレットに登録できてないようだ。登録できるのはいつになるのか…、忘れちゃうね。スマホに登録できても、まだ対応するところがなさそうで、カードを持たないと当分はカードを持たないとだめなんでしょうね。

[ 追記 ] 2026年7月1日 ウオレットに使えないマイナカードがそのまま放置されていると思うが、これを削除して再度登録すると無事 ウオレットに登録できた。で何ができるのかまだ必要がないからトライしていない。

日本ダービー 2025

2025年6月1日午後2時現在でのChatGPTのお勧め。

日本ダービー 2025 の枠番、馬番、馬名 オッズ 以下の通りです。1万円の予算で、そこそこの利益が得られる馬券を推測してください。
枠番 馬番 馬名 オッズ
1 1 リラエンブレム 67.2
1 2 ショウヘイ 13.3
2 3 エリキング 13
2 4 ドラゴンブースト 188.1
3 5 レディネス 40.9
3 6 ファンダム 10
4 7 ミュージアムマイル 6.7
4 8 エムズ 54.9
5 9 ジョバンニ 13.2
5 10 トッピボーン 90.2
6 11 ニシノエージェント 156.2
6 12 カラマティアノス 83.8
7 13 クロワデュノール 2.4
7 14 ホウオウアートマン 180.2
7 15 ファウストラーゼン 54.2
8 16 ファイアンクランツ 75.8
8 17 マスカレードボール 6.6
8 18 サトノシャイニング 11.5

ChatGPT: ご提供ありがとうございます。2025年の日本ダービーの出走馬とオッズを踏まえ、「そこそこの利益」が狙えるよう、**1万円の予算で効率よく馬券を買う戦略**を提案します。

## 🎯目的:そこそこの利益とは?

* ◎ 想定目標:**払戻しが2〜5万円程度**(利益率2~5倍)
* ◎ 方針:**穴馬を絡めた馬券**で、的中率と回収率のバランスを取る

## ✅注目馬(オッズ・枠順・妙味から)
| 馬名 | オッズ | ポイント |
| ————– | —- | ————— |
| クロワデュノール(13番) | 2.4 | 1番人気。軸向き |
| ミュージアムマイル(7番) | 6.7 | 先行力+枠順良。相手向き |
| マスカレードボール(17番) | 6.6 | 実力有。外枠懸念あるが紐に良し |
| ファンダム(6番) | 10.0 | 穴人気・配当妙味あり |
| サトノシャイニング(18番) | 11.5 | 外枠だが末脚警戒。相手候補 |
| ジョバンニ(9番) | 13.2 | 血統・ローテ良好で注意 |
| エリキング(3番) | 13.0 | 先行脚質+内枠、穴候補 |

## 💡おすすめ馬券戦略(合計:10,000円)
### 【1】三連複フォーメーション(6,000円)
* 軸:13(クロワデュノール)
* 相手:6, 7, 17
* ヒモ:3, 6, 7, 9, 17, 18(計6頭)
> 買い方:13 – (6,7,17) -(3,6,7,9,17,18)
> 点数:3×5=15点 × 400円=6,000円
### 【2】馬連流し(2,000円)
* 軸:6(ファンダム)
* 相手:3, 7, 9, 13, 17
> 計5点 × 400円=2,000円
> ファンダムが絡めば中穴狙いでリターン大
### 【3】ワイドBOX(2,000円)
* 馬番:6, 7, 17, 18
> 中穴ワイド狙い。配当妙味あり
> 計6点 × 300円 ≒ 1,800円(余り200円)

## 💰期待値とリターン例(概算)
| 馬券種 | 的中時 | 払戻目安 |
| ————– | ——— | ———————– |
| 三連複(例:13-6-17) | 60〜120倍想定 | 24,000〜48,000円(6000円投資) |
| 馬連(例:6-13) | 15〜30倍想定 | 6,000〜12,000円(2000円投資) |
| ワイド(例:6-17) | 6〜12倍想定 | 1,800〜3,600円(1,800円投資) |

## 🔚まとめ
この買い方は、
* ◎ 1番人気「クロワデュノール」を軸に安定
* ◎ ファンダム、ジョバンニ、エリキングなどの中穴に妙味
* ◎ ワイドや馬連でリスク分散
を目的としており、**的中率と回収率を両立**しています。

Q:大穴馬券1点だけに絞るとすると?

ChatGPT: ワイド 1−6

どうなるでしょ?

結果
   :予想 ← 結果 配当  ゲイン
三連複:13-6-17 ← 2-13-17 2,990円   0円 X 60 = 0円
馬連:6-13 ← 13-17 560円  0円 X 20 = 0円:
ワイド:6-17 ← 2-13 620円、2-17 1,310円、13-17 870円  0円 X 18 = 0円

大穴狙い
ワイド:1−6 ← 2-13、2-17、13-1 0円 X 100 = 0円

はい見事大外れ。一万円を日本競馬会に、そしてその25%を国庫に納入しました。結論:ChatGPTは未来を予測できない。


バラ

Youtubeでの発言を文字起こしする

Youtubeの問題の動画のURLを得る。これを開き校正のとき発言を確認する。

DownSubを開く。

YoutubeのURLを入力し DOWNLOAD ボタンをクリック

①日本語の場合 Japanese (auto-generated)  が出てくるので TXT をボタンをクリック
[Japanese (auto-generated)] xxxxxx [DownSub.com].txt がダウンロードフォルダにできてる。

☆SRT ボタンをクリックすると発言の区切りの順番号と時間が付いた文字起こしファイルがダウンロードされる。
☆RAW ボタンをクリックすると文字起こしされた文字列のWebページが表示されるから必要に応じてコピーする。
☆鉛筆アイコンをクリックすると、各発言を校正できるページが開き、校正したら DOWNLOAD をクリックすると構成されたテキストをフォーマットを選んでダウンロードできる。

②−1英語の場合 English が出てくるので TXT をボタンをクリック
[English] xxxxxx.txt がダウンロードフォルダにできてる。これをDeepL等の翻訳アプリで日本語化する。ChatGPTの翻訳のほうが直訳風でなくなる。
②−2英語の場合 Auto-translate from  に複数の言語があるから Japanese の TXT をボタンをクリック
[Japanese] xxxxxx.txt という日本語に翻訳されたファイルができている。

日本語も英語も、会話を文字起こししているので、文章になってないから、実際の発言を聞いて校正する必要がある。

学とみ子が紹介した英語発言のYoutubeで以下に試してみた。結果から言うと、DeepLを使わず、直接翻訳したファイルをダウンロードしてこれを校正したほうが早い。文字起こしミスが必ずあるから元の発言を聞きながらの校正は必須である。しかし文字起こしとか翻訳の進歩はすごい。校正が必要だけど、マニュアルで翻訳などしていられないです。

学とみ子は「聞き取りにくいところがあり」というけれど、この文字起こしサイトは聞き逃さないよ。

学とみ子の端折った訳より遥かにましな訳が得られる。学とみ子は苦労して、英語文字が表示されるからこれをコピーして訳したんだろうけど、こっちを使うともっと正確に早く訳せるよ。

1️⃣ 英語文字起こし → 校正 → DeepL翻訳

Here’s my take.
As the Trump administration
floods the zone with one radical shift
after the other,
the tariff hikes
have gotten the most attention.
But the policy that could end up costing
the United States
even more in the long run
is the Trump administration’s assault
on the universities
and on research more broadly.
America has led the world in science
for so long that it’s easy to believe
that this has always been
one of the country’s natural strengths.
In fact, in the 19th
and early 20th century,
America was more
a follower than a leader.
British industrialists often complained
about American businesses
stealing their technology
and violating that patents.
In the first years of the 20th century,
the country that walked away
with the most Nobel Prizes in science
was Germany,
with one third of all the awards.
Next was Britain with almost 20%.
The US took just 6% of the Nobels
in science.
Three powerful forces
transformed the scientific landscape
in the mid-twentieth century.
The first was Hitler,
who drove a generation
of the best scientific minds in Europe.
Many of them Jewish,
to seek refuge in America.
Of Germany’s Nobel Prizes in Science one.
By 1932, about a quarter were won by Jews
who made up
less than 1% of the German population.
Many of these scientists
came to America
and form the backbone
of its scientific establishment.
After the 1965 immigration reform,
the US continued to attract
the best minds in the world,
many from China and India,
who would come to study,
then stay and build
research labs and technology companies.
The second force was the two world wars.
By 1945,
Britain, France
and most of all Germany
had been utterly devastated,
with millions of their citizens dead,
their cities reduced to rubble
and their governments crippled
with mountains of debt.
The Soviet Union came out of World
War Two victorious,
but having lost around
24 million people in the conflict.
The US, by contrast, emerged in 1945
utterly dominant economically,
technologically and militarily.
The third force
that propelled
the US forward was the visionary decision
by the American government
to become a massive
funder of basic science.
During the 1950s, total
research development
spending in the
US reached nearly 2.5% of GDP.
The majority of such
spending on the planet,
and it did so
by creating an innovative model.
Universities around the country,
public and private,
competed for government research funds.
The federal government
wrote the checks,
but did not try to run
the programs themselves.
That competition and freedom created
the modern American
scientific establishment,
the most successful in human history.
All three of these forces
are now being reversed.
The Trump administration is at war
with the country’s
leading universities,
threatening them with hostile takeovers
and withholding billions of dollars
in research funding.
America’s crown jewels of science,
the National Institutes of Health
and the National Science
Foundation are being gutted.
America’s second advantage
towering over
the rest of the world
has obviously ebbed since 1945.
But it is worth pointing out
in the last decade
China has become the world
leader in many key measures of science.
China has a larger share than America.
Of articles
published in the leading
82 scientific journals
that the Nature Index tracks
in engineering and technology articles.
China is also now
well ahead of the United States
in patent applications.
There is no longer any contest.
China receives
almost half
of all applications in the world
and even in leading universities.
China has gone from having
27 in the top 500 in 20 10
to 70 6 in 2020, by one measure.
The US has gone in the other
direction from 154 to 133.
The final advantage that
the United States has,
and one that China could not match,
is that it attracts
the world’s best and brightest.
Between 2000 and 2014, over one third
of the Americans
who won Nobel Prizes
in science were immigrants.
In 2019, almost 40% of all software
developers were immigrants
and in the major cancer centers in 2015,
the percentage of immigrants
ranged from around 30%,
and Fred Hutchinson
to 62% and MD Anderson.
But this is changing fast.
Students are being rounded up
to be deported,
and graduate students
and researchers from China
now face
the prospect of constant
FBI investigations.
China has created generous incentives
to welcome its best
and brightest back home.
Many others are choosing to go elsewhere,
from Europe to Canada to Australia.
Last month,
nature magazine asked
its readers who are American researchers,
whether they were thinking
of leaving this country
after more than 1600 who responded.
A stunning 75% said that they were.
These are the building
blocks of America’s
extraordinary strength,
created over the last 100 years,
and they are now
being dismantled in 100 days.
Go to cnn.com/fareed for a link
to my Washington Post column this week.

これをマニュアルで発言に沿うように校正(主に改行について校正)

Here’s my take.
As the Trump administration floods the zone with one radical shift after the other, the tariff hikes have gotten the most attention. But the policy that could end up costing the United States even more in the long run is the Trump administration’s assault on the universities and on research more broadly.

America has led the world in science for so long that it’s easy to believe that this has always been one of the country’s natural strengths. In fact, in the 19th and early 20th century, America was more a follower than a leader. British industrialists often complained about American businesses stealing their technology and violating that patents. In the first years of the 20th century, the country that walked away with the most Nobel Prizes in science was Germany, with one third of all the awards. Next was Britain with almost 20%. The US took just 6% of the Nobels in science.

Three powerful forces transformed the scientific landscape in the mid-twentieth century.
The first was Hitler, who drove a generation of the best scientific minds in Europe. Many of them Jewish, to seek refuge in America. Of Germany’s Nobel Prizes in Science one. By 1932, about a quarter were won by Jews who made up less than 1% of the German population. Many of these scientists came to America and form the backbone of its scientific establishment.
After the 1965 immigration reform, the US continued to attract the best minds in the world, many from China and India, who would come to study, then stay and build research labs and technology companies.

The second force was the two world wars.
By 1945, Britain, France and most of all Germany had been utterly devastated, with millions of their citizens dead, their cities reduced to rubble and their governments crippled with mountains of debt. The Soviet Union came out of World War Two victorious, but having lost around 24 million people in the conflict. The US, by contrast, emerged in 1945 utterly dominant economically, technologically and militarily.

The third force that propelled the US forward was the visionary decision by the American government to become a massive funder of basic science. During the 1950s, total research development spending in the US reached nearly 2.5% of GDP. The majority of such spending on the planet, and it did so by creating an innovative model. Universities around the country, public and private, competed for government research funds. The federal government wrote the checks, but did not try to run the programs themselves. That competition and freedom created the modern American scientific establishment, the most successful in human history.

All three of these forces are now being reversed. The Trump administration is at war with the country’s leading universities, threatening them with hostile takeovers and withholding billions of dollars in research funding. America’s crown jewels of science, the National Institutes of Health and the National Science Foundation are being gutted. America’s second advantage towering over the rest of the world has obviously ebbed since 1945. But it is worth pointing out in the last decade China has become the world leader in many key measures of science. China has a larger share than America. Of articles published in the leading 82 scientific journals that the Nature Index tracks in engineering and technology articles. China is also now well ahead of the United States in patent applications. There is no longer any contest. China receives almost half of all applications in the world and even in leading universities. China has gone from having 27 in the top 500 in 2010 to 76 in 2020, by one measure. The US has gone in the other direction from 154 to 133. The final advantage that the United States has, and one that China could not match, is that it attracts the world’s best and brightest.
Between 2000 and 2014, over one third of the Americans who won Nobel Prizes in science were immigrants. In 2019, almost 40% of all software developers were immigrants and in the major cancer centers in 2015, the percentage of immigrants ranged from around 30%, and Fred Hutchinson to 62% and MD Anderson. But this is changing fast. Students are being rounded up to be deported, and graduate students and researchers from China now face the prospect of constant FBI investigations. China has created generous incentives to welcome its best and brightest back home. Many others are choosing to go elsewhere, from Europe to Canada to Australia.

Last month, nature magazine asked its readers who are American researchers, whether they were thinking of leaving this country after more than 1600 who responded. A stunning 75% said that they were. These are the building blocks of America’s extraordinary strength, created over the last 100 years, and they are now being dismantled in 100 days.

Go to cnn.com/fareed for a link
to my Washington Post column this week.

これをDeepLで翻訳(冒頭と最後は削除)

トランプ政権が次々と急進的な政策を打ち出す中、関税引き上げが最も注目されている。しかし、長期的には米国にさらなる損失を与えることになりかねない政策が、トランプ政権による大学と研究に対する攻撃である。
アメリカは長い間、科学の分野で世界をリードしてきた。実際、19世紀から20世紀初頭にかけてのアメリカは、リーダーというよりはフォロワーだった。イギリスの実業家たちは、アメリカの企業が自分たちの技術を盗んだり、特許を侵害したりすることにしばしば不満を漏らしていた。20世紀の最初の数年間、ノーベル科学賞を最も多く受賞した国はドイツで、全体の3分の1を占めた。次いでイギリスが20%近くを占めた。アメリカは科学分野のノーベル賞のわずか6%を受賞したに過ぎなかった。

20世紀半ば、3つの強力な力が科学の状況を一変させた。
ひとつはヒトラーである。ヒトラーは、ヨーロッパで最も優れた科学者たちの世代を追いやった。その多くはユダヤ人で、アメリカに亡命した。ドイツのノーベル科学賞のうち、1つは1932年に授与された。1932年までに、ドイツ人口の1%にも満たないユダヤ人が約4分の1を受賞した。このような科学者の多くがアメリカに渡り、科学界の屋台骨を形成した。
1965年の移民制度改革後も、アメリカは世界最高の頭脳を引き寄せ続け、その多くは中国やインドからやってきた。

2つ目の力は、2つの世界大戦である。
1945年までにイギリス、フランス、そしてとりわけドイツは壊滅的な打撃を受け、何百万人もの国民が死に、都市は瓦礫と化し、政府は借金の山で機能不全に陥った。ソ連は第二次世界大戦の戦勝国であったが、約2400万人を失った。対照的に、アメリカは1945年に経済的、技術的、軍事的に完全に優位に立った。

米国を前進させた第三の力は、基礎科学への巨額の資金提供を行うという、米国政府の先見的な決断であった。1950年代、アメリカの研究開発費はGDPの2.5%近くに達した。このような支出は地球上の大半を占め、革新的なモデルを構築することでこれを実現した。国公私立を問わず、全米の大学が政府の研究資金を競い合った。連邦政府は小切手は切るが、自らプログラムを運営しようとはしなかった。この競争と自由が、人類史上最も成功した現代アメリカの科学体制を作り上げたのである。

この3つの力が今、逆転しようとしている。トランプ政権はアメリカの主要大学と戦争状態にあり、敵対的買収で大学を脅し、何十億ドルもの研究資金を差し控えている。アメリカの科学の至宝である国立衛生研究所と国立科学財団は、解体されようとしている。1945年以来、アメリカの第二の優位性は明らかに低下している。しかし、この10年間で、中国が科学に関する多くの重要な指標で世界をリードするようになったことは注目に値する。中国はアメリカよりも大きなシェアを占めている。ネイチャー・インデックスが追跡調査している82の主要科学雑誌に掲載された論文のうち、工学・技術分野の論文のシェアは中国がアメリカより高い。特許出願においても、中国はアメリカを大きく引き離している。もはや争う余地はない。世界の出願件数のほぼ半分を中国が受けており、一流大学でもそうだ。中国は、ある指標によれば、2010年にはトップ500に27件だったのが、2020年には76件になる。米国は逆に154から133へと減少している。米国が持つ最後の利点は、中国がかなわないであろう、世界最高の優秀な人材を惹きつけていることである。
2000年から2014年にかけて、ノーベル科学賞を受賞したアメリカ人の3分の1以上が移民だった。2019年には、全ソフトウェア開発者の40%近くが移民であり、2015年の主要がんセンターでは、移民の割合は約30%のフレッド・ハッチンソンから62%のMDアンダーソンまで幅があった。しかし、これは急速に変化している。学生たちは強制送還されるために検挙され、中国からの大学院生や研究者たちは、今や常にFBIの捜査に直面することになる。中国は優秀な学生を帰国させるため、手厚い優遇措置を設けている。他の多くの人々は、ヨーロッパ、カナダ、オーストラリアなど、他の国を選んでいる。

先月、『nature』誌はアメリカの研究者である読者に、この国を離れることを考えているかどうかを尋ねた。なんと75%が「考えている」と答えた。これらは、過去100年にわたって築き上げられたアメリカの並外れた強さの構成要素であり、それが今、100日間で解体されようとしている。

2️⃣日本語に翻訳して文字起こし

これが私の見解です。
トランプ政権が次から次へと
急進的な政策転換をこの地域に押し寄せる中

関税引き上げが
最も注目を集めている。
しかし、
長期的には米国にさらなる負担をもたらす可能性のある政策は、
トランプ政権による
大学、
そしてより広い意味での研究への攻撃である。
アメリカは長年にわたり科学の分野で世界をリードしてきたため、
これが常にこの
国の自然な強みのひとつであったと信じるのは簡単です。
実際、19世紀から
20世紀初頭にかけて、
アメリカは
リーダーというよりは追随者でした。
英国の実業家たちは、
アメリカの企業が
彼らの技術を盗み
、その特許を侵害していることにしばしば不満を抱いていた。
20 世紀初頭、
科学分野で最も多くのノーベル賞を獲得した国は
ドイツで、
全賞の 3 分の 1 を占めました。
次いでイギリスが約20%でした。
米国は科学分野のノーベル賞受賞者のわずか6%を占めた
。 20 世紀半ば、
3 つの強力な力が
科学界を一変させました

最初の人物はヒトラーであり、
彼は
ヨーロッパの最も優れた科学的な頭脳の世代を牽引した人物である。
彼らの多くは
アメリカに避難を求めて来たユダヤ人です。
ドイツのノーベル科学賞受賞者の1人。
1932年までに、ドイツの人口の1%未満を占めるユダヤ人が約4分の1を獲得しました

これらの科学者の多くは
アメリカに渡り
、その科学界の基盤を形成しました

1965年の移民改革後も、
米国は
世界最高の人材を惹きつけ続け、その
多くは中国やインドからであり、
彼らは勉強するために米国にやって来て、
その後米国に留まり、
研究所やテクノロジー企業を設立した。
2番目の力は2つの世界大戦でした。
1945年までに、
英国、フランス、
そして特にドイツは
完全に破壊され、
何百万人もの国民が死亡し、
都市は瓦礫と化し
、政府は山のような負債に悩まされていました

ソ連は第二次世界大戦で勝利を収めました
が、
戦争で約2,400万人の命を失いました。
対照的に、米国は1945年に
経済的、
技術的、軍事的に完全に優位に立った。 米国を前進させた
3つ目の原動力は、
基礎科学への大規模な資金提供者となるという米国政府の先見の明のある決断だった。
1950 年代、米国の
研究開発
費総額は
GDP の約 2.5% に達しました。 地球上での
こうした支出の大部分は、
革新的なモデルを作成することによって実現しました。
全国の公立、私立の大学が
政府の研究資金を求めて競争した。
連邦政府は
小切手を切ったが、
自らプログラムを実行しようとはしなかった。
その競争と自由が、
人類史上最も成功した現代アメリカの科学界を創り出したのです。
これら 3 つの力はすべて
現在逆転しつつあります。
トランプ政権は、
敵対的買収で大学を脅迫し
、数十億ドルの
研究資金を差し控えるなど、国内の主要大学と戦争状態にある。
アメリカの科学の至宝である
国立衛生研究所
と国立科学
財団が骨抜きにされつつある。
アメリカの、世界の他の国々を大きく引き離す第二の優位性は、
1945年以降明らかに衰えている。
しかし、
過去10年間で
中国が
科学の多くの主要な尺度で世界をリードするようになったことは指摘する価値がある。
中国のシェアはアメリカより大きい。
Nature Index が
エンジニアリングとテクノロジーに関する記事を追跡している主要 82 の科学雑誌に掲載された記事のうち。
中国は現在、特許出願においても
米国を大きくリードしている
。 もう
競争はありません。
中国は、
世界中の
、さらには一流大学への出願のほぼ半数を受け取っています。 ある指標によれば、
中国は
2010年にはトップ500社のうち27社しかなかったが、
2020年には70社6社に増加した。
米国は逆に
154位から133位へと上昇した。米国が持つ
最後の利点は、
中国が太刀打ちできない点だが、
それは世界で最も優秀で聡明な人材を惹きつけていることだ

2000年から2014年の間に、科学分野で
ノーベル賞を受賞したアメリカ人の3分の1以上が
移民だった。
2019年には、全ソフトウェア開発者のほぼ40%が
移民であり、
2015年の主要ながんセンターでは、
移民の割合は
約30%の
フレッド・ハッチンソンから
62%のMDアンダーソンまでの範囲でした。
しかし、これは急速に変化しています。
学生たちは強制送還のために集められており

中国出身の大学院生や研究者はFBIの
継続的な捜査に直面する可能性に直面している

中国は、最も優秀で才能豊かな人材を母国に迎えるために、寛大なインセンティブを設けてきた
。 ヨーロッパ、カナダ、オーストラリアなど、他の
場所へ行くことを選択する人もたくさんいます

先月、
ネイチャー誌は
米国の研究者の読者に対し、この国を離れることを
考えているかどうかを尋ねたところ、
1600人以上が回答した。
驚くべきことに、75% の人がそう答えました。
これらは
過去 100 年間に築き上げられたアメリカの並外れた強さの基盤であり、
今や
100 日間で解体されつつあります。
今週のワシントンポストのコラムへのリンクは cnn.com/fareed をご覧ください。

これを校正

トランプ政権が次から次へと急進的な政策転換をこの地域に押し寄せる中、関税引き上げが最も注目を集めている。しかし、長期的には米国にさらなる負担をもたらす可能性のある政策は、トランプ政権による大学、そしてより広い意味での研究への攻撃である。
アメリカは長年にわたり科学の分野で世界をリードしてきたため、これが常にこの国の自然な強みのひとつであったと信じるのは簡単です。実際、19世紀から20世紀初頭にかけて、アメリカはリーダーというよりは追随者でした。英国の実業家たちは、アメリカの企業が彼らの技術を盗み、その特許を侵害していることにしばしば不満を抱いていた。20 世紀初頭、科学分野で最も多くのノーベル賞を獲得した国はドイツで、全賞の 3 分の 1 を占めました。次いでイギリスが約20%でした。米国は科学分野のノーベル賞受賞者のわずか6%を占めた。

20 世紀半ば、3 つの強力な力が科学界を一変させました。

最初の人物はヒトラーであり、彼はヨーロッパの最も優れた科学的な頭脳の世代を牽引した人物である。彼らの多くは
アメリカに避難を求めて来たユダヤ人です。ドイツのノーベル科学賞受賞者の1人。1932年までに、ドイツの人口の1%未満を占めるユダヤ人が約4分の1を獲得しました。これらの科学者の多くはアメリカに渡り、その科学界の基盤を形成しました。1965年の移民改革後も、米国は世界最高の人材を惹きつけ続け、その多くは中国やインドからであり、彼らは勉強するために米国にやって来て、その後米国に留まり、研究所やテクノロジー企業を設立した。

2番目の力は2つの世界大戦でした。1945年までに、英国、フランス、そして特にドイツは完全に破壊され、何百万人もの国民が死亡し、都市は瓦礫と化し、政府は山のような負債に悩まされていました。ソ連は第二次世界大戦で勝利を収めましたが、戦争で約2,400万人の命を失いました。対照的に、米国は1945年に経済的、技術的、軍事的に完全に優位に立った。

米国を前進させた3つ目の原動力は、基礎科学への大規模な資金提供者となるという米国政府の先見の明のある決断だった。1950 年代、米国の研究開発費総額はGDP の約 2.5% に達しました。 地球上でのこうした支出の大部分は、革新的なモデルを作成することによって実現しました。全国の公立、私立の大学が政府の研究資金を求めて競争した。連邦政府は小切手を切ったが、自らプログラムを実行しようとはしなかった。その競争と自由が、人類史上最も成功した現代アメリカの科学界を創り出したのです。

これら 3 つの力はすべて現在逆転しつつあります。トランプ政権は、敵対的買収で大学を脅迫し、数十億ドルの研究資金を差し控えるなど、国内の主要大学と戦争状態にある。アメリカの科学の至宝である国立衛生研究所と国立科学財団が骨抜きにされつつある。アメリカの、世界の他の国々を大きく引き離す第二の優位性は、1945年以降明らかに衰えている。しかし、過去10年間で中国が科学の多くの主要な尺度で世界をリードするようになったことは指摘する価値がある。中国のシェアはアメリカより大きい。Nature Index がエンジニアリングとテクノロジーに関する記事を追跡している主要 82 の科学雑誌に掲載された記事のうち。中国は現在、特許出願においても米国を大きくリードしている。 もう競争はありません。中国は、世界中の、さらには一流大学への出願のほぼ半数を受け取っています。 ある指標によれば、中国は2010年にはトップ500のうち27しかなかったが、2020年には76に増加した。米国は逆に154から133へと上昇した。米国が持つ最後の利点は、中国が太刀打ちできない点だが、それは世界で最も優秀で聡明な人材を惹きつけていることだ。2000年から2014年の間に、科学分野でノーベル賞を受賞したアメリカ人の3分の1以上が移民だった。2019年には、全ソフトウェア開発者のほぼ40%が移民であり、2015年の主要ながんセンターでは、移民の割合は約30%のフレッド・ハッチンソンから62%のMDアンダーソンまでの範囲でした。しかし、これは急速に変化しています。学生たちは強制送還のために集められており、中国出身の大学院生や研究者はFBIの継続的な捜査に直面する可能性に直面している。中国は、最も優秀で才能豊かな人材を母国に迎えるために、寛大なインセンティブを設けてきた。 ヨーロッパ、カナダ、オーストラリアなど、他の場所へ行くことを選択する人もたくさんいます。先月、ネイチャー誌は米国の研究者の読者に対し、この国を離れることを
考えているかどうかを尋ねたところ、1600人以上が回答した。驚くべきことに、75% の人がそう答えました。これらは過去 100 年間に築き上げられたアメリカの並外れた強さの基盤であり、今や100 日間で解体されつつあります。

税務署からのお知らせ

件名:税務署からのお知らせ
本文
ご提出された還付申告の処理状況について、ご連絡します。
詳細については、還付金処理状況をご確認ください。

というメールがきたのでe-Tax のページにログインして
「お知らせ・受信通知」 のページに
「お知らせ」
「公的給付支給等口座登録エラー通知」
というのがあるのでこれを開くと

エラー情報

申請内容と同じ公金受取口座が既に登録済みだったため、申請を受理しませんでした。
※申告書データは正常に受信されていますので、再送信していただく必要はありません。
このメッセージ(公金受取口座)に関する詳細については、マイナポータルよりご確認いただくか、マイナンバー総合フリーダイヤル(0120-95-0178)(https://www.digital.go.jp/policies/posts/mynumber_contact)へお問合せください。

という連絡であったわけだ。

このメッセージを読む限り、申告した還付金が振り込まれる銀行口座については受理できなかったとしか読めず、したがって再度申告する必要があるようも思える。

「申請を受理しません」と「申告書データは正常に受信されています」が矛盾するように見えるのだ。

でフリーダイヤルで電話で問い合わせると、音声の返答(機械応答ではなく担当者の応答)も同じことを繰り返す。
意味がわからんので、要するに、前に届けてある銀行口座情報が生きていて、この前に登録した銀行口座に振り込まれるのね?だから何もしなくていいのね?ときいたら、ようやくYes の返事が得られた。

ユーザの立場に立った説明ができない見本だ。誤りは書いてないのだが、わかりにくい。しつこくなってもいいから誤解しないように、「今回の申請にあった銀行口座は既存の申請内容と一致するので、棄却しました。既存の申請通りの銀行口座に振り込まれます。」と説明をしてほしい。

Q: 確定申告したら還付金があるということになり、銀行口座を申告したら、その銀行口座は以前登録したものと同じであったという状況で以下のような税務署からの案内メールが来た。
「申請内容と同じ公金受取口座が既に登録済みだったため、申請を受理しませんでした。
※申告書データは正常に受信されていますので、再送信していただく必要はありません。
このメッセージ(公金受取口座)に関する詳細については、マイナポータルよりご確認いただくか、マイナンバー総合フリーダイヤル(0120-95-0178)(https://www.digital.go.jp/policies/posts/mynumber_contact)へお問合せください。」
「申請を受理しません」と「申告書データは正常に受信されています」が矛盾するように見える。」表現は正しいのだろうけれど誤解しやすいと思う。誤解を防ぐために改訂するとどうなるでしょうか?

ChatGPT: たしかに、元の表現は正確ではあるものの、「申請を受理しませんでした」と「申告書データは正常に受信されています」が並んでいると、混乱を招きやすいです。特に「申請」という言葉が何を指しているのかが曖昧で、還付金の処理全体が受理されなかったかのように感じる人もいると思います。

誤解を防ぐためには、「申請」と「申告書データ」を明確に区別して表現することが重要です。以下はそのように改訂した例です。

### 改訂案:

> ご申告いただいた内容に基づき、還付金のお支払いに使用する「公金受取口座」の登録申請がありましたが、既に同一の口座が登録されているため、新たな登録申請は不要と判断し、当該口座登録の申請については受理しておりません。
>
> なお、**確定申告書のデータ自体は正常に受信されており、申告手続きは完了しておりますので、再送信の必要はありません**。
>
> 公金受取口座に関する詳細は、マイナポータルでご確認いただくか、マイナンバー総合フリーダイヤル(0120-95-0178)までお問い合わせください。

このように表現すると:

– 「何が受理されなかったのか」(公金受取口座の“登録申請”)
– 「何が受理されたのか」(申告書のデータ)

が明確になり、読み手の混乱を防げると思います。

もし、もっと口語的で分かりやすくしたい場合は、さらにやさしい日本語にすることもできますので、必要であればお知らせください。

でした。

Mac で Apple Intelligence を使う

iPhoeではなく Mac でApple Interigence を使えるアプリは
メール、メッセージ、メモ、写真、Safri、Image Playground である。Image Playgroung は漫画を作り出すアプリでApple Intelligenceで紹介した。

今回は、写真の加工である。
オリジナル

には道路に人がいるのと、看板があるのでこれを削除しようというわけだ。
アプリの写真でこの操作を行う。

と消えたわけだ。結構それらしく消したあとを背景で補っている。

Apple Intelligence

Mac のOSがSequoia 15.4 になってApple Intelligence が使えるようになりImage Playground で入力した文字とか写真を突っ込むと絵を作ってくれる。

スカイツリーごしの富士山の噴火といいう言葉と、ネットにころがっていたスカイツリーの写真をつっこむとできた絵だ。写真はどっかにいっちゃった。

読めないとか言ってきたり、要求が通っても傘がくるくる回ることになってシステム再起動が必要になったり、まだまだですけど漫画ができるわけだ。

本物の写真を入力して

ミニトマトを添えろといったら

という漫画になった。

このApple Intelligence の動作、当方の実験そっくりでしょ?Apple Intelligenceは写真を見て何であるかを判断し、その何を記憶にしたがって描写しているわけですね。決して写真を写実的に描くということはしていないのです。5歳児も大人もその見ている物が何であるかを判断して出力するのですな。Apple Intelligence も同じ動作をするわけです。創造力は更に一歩が必要です。

文章の改訂等を実施してみました。

Apple intelligence で学とみ子の文章をチェックしてみましょ。

「膨大なデータを軸にするAIも、一部の人でなく、平均的な人間の考え方、平均的な価値観に根差すと思います。
だから、AIに聞いて、物事の理解を深めるというのは、今後も主流になります。
そして、AIを利用するユーザーの資質というのも、周りから良く見えるようになります。」

わかったようなわからない論理で書いてあって意味が明瞭ではないです。

作文ツールで「校正」を選択すると:
膨大なデータを軸にするAIも、一部の人ではなく平均的な人間の考え方、平均的な価値観に根差すと思います。
だから、AIに聞いて、物事の理解を深めるというのは、今後も主流になります。
そして、AIを利用するユーザーの資質というのも、周りから良く見えるようになります。」

文法的に訂正すべき箇所が一箇所でした。学とみ子の文章としてはかなり良い成績です。しかし論理の意味不明な点には変化がありません。

作文ツールで「プロフェッショナル」を選択すると:
「膨大なデータを基盤とするAIは、一部の人々の思考や価値観ではなく、平均的な人間の思考や価値観に根差していると考えられます。
そのため、AIに問いかけることで物事の理解を深めることは、今後も主流となるでしょう
そして、AIの利用方法によって、ユーザーの資質が周囲から評価されるようになると考えられます。」

格調高くなりますな。論理的にみえますがその論理は正しいでしょうかね?平均的な思考になるのなら、質問する必要はないわけですね。

ChatGPT を使って論理的に書き直せと依頼しました:
「膨大なデータを基にしたAIも、単に一部の人々の考え方や価値観に影響されるわけではなく、むしろ平均的な人間の思考や価値観に基づいていると考えます。したがって、今後もAIを活用して物事の理解を深めることは主流の手段となり続けるでしょう。さらに、AIを積極的に利用するユーザーの資質や思考のスタイルも、周囲から評価されることが増えると予測されます。」
意味不明な原文が、論理的になり説得力のある文章になりました。正しいかどうかは別です。主流の手段になるかは疑問です。科学的な理論は多数決ではないですからね。大多数が信じた天動説は誤りでしたね。AI利用者に対する評価は必ずしも良い評価になるとは限らないのは学とみ子を見てればわかります。自身の意見を添えて判断を仰いではいけないと言っているのに、平気で意見を添えた質問をするのですからね。